国際エネルギー機関（IEA）の予測によれば、EVの爆発的普及と再生可能エネルギーの拡大により、石炭・石油・天然ガスの世界需要が2030年頃にピークを迎え減少に転じる。産業革命以来200年以上続いた化石燃料の時代が終焉を迎えるエネルギー史の転換点。
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国際エネルギー機関（IEA）の最新予測によれば、**2030年頃に世界の石炭・石油・天然ガスの需要が同時にピークアウト（頂点に達し減少に転じる）**するとされています。産業革命以来200年以上にわたって世界経済を動かしてきた化石燃料時代の終焉は、エネルギー史上最大の変革です。
世界のEV販売台数は2022年に1,000万台を突破し、2024年には約1,700万台に達しました。中国を筆頭に、欧州・北米でもEVシフトが加速しており、2030年には世界の新車販売の30〜40%がEVになると予測されています。これが石油需要の「輸送用燃料」セクターを直撃します。
太陽光発電のコストは過去10年で90%以上低下し、現在では多くの地域で新規石炭火力より安価な電源となっています。2030年には再生可能エネルギーと原子力を合わせた低排出電源が世界の電力供成の50%を超えると予測されています。
産業・建物・輸送各分野でのエネルギー効率向上と電化（ヒートポンプ、電気炉など）が天然ガス・石炭需要を代替します。
| 燃料種 | ピーク予測時期 | 主な代替エネルギー |
|---|---|---|
| 石炭 | 2020年代後半〜2030年 | 再生可能エネルギー |
| 石油 | 2030年前後 | EV（輸送用）、再エネ（発電用） |
| 天然ガス | 2030年代 | 再エネ、核融合（長期） |
注目すべき点は、これがIEAの**現行各国政策をそのまま実施した場合の予測（STEPS：Stated Policies Scenario）**であるという点です。パリ協定の1.5℃目標（NZEシナリオ）ではなく、現時点の政策のままでも化石燃料需要はピークを迎えるとIEAは判断しています。
化石燃料の需要減少は、産油国（サウジアラビア、UAE、ロシアなど）の経済構造を根本から変えます。サウジアラビアが推進する「ビジョン2030」もこの変化を見越した経済多角化戦略です。日本も「エネルギー安全保障」の観点から、国産再生可能エネルギーの拡大が国家的優先課題となっています。